運動する人ほど収入が高い傾向は本当か

「運動するとお金を稼ぐ力がつく」という話はよく聞きます。研究では実際にどこまで分かっているのでしょうか。米国・ドイツ・スウェーデンの研究を順に見ていきます。

何が分かっているか

米国では、若い頃から同じ人を追いかける全国調査（NLSY）を使った研究があります（Kosteas 2012）。定期的に運動している人は、運動していない人より賃金が 6〜10% 高い関係が出ていました。中くらいの頻度の運動でもプラスで、頻度が高いほど差は大きくなっていました。

ドイツでは、家計の長期パネル調査（GSOEP、西ドイツの 1984〜2006 年）を使った研究があります（Lechner 2009）。スポーツをしている人は、長い目で見た収入や賃金、健康、幸福感が「かなりの大きさで」プラスでした。

成人の身体活動についての文献レビュー（Cabane & Lechner 2015）でも、調べた論文のほぼすべてで、余暇のスポーツや身体活動は健康・労働市場・幸福感とプラスの関係にありました。

国が違っても、向きは同じです。運動する人ほど収入が高い傾向がある、という点では研究がそろっています。

どう読むか

ここで大事なのは、どれも「観察データ」だということです。運動するかどうかを研究者がくじで決めたわけではありません。

運動を続けている人は、もともと健康だったり、時間の使い方がうまかったり、人付き合いが得意だったりするかもしれません。そうした違いが、運動とは別に収入にも表れている可能性があります。研究者は統計の工夫でこの差を取り除こうとしていますが、取り除き切れたとは言えません。

スウェーデンの研究（Rooth 2011）は、この点をよく示しています。18 歳の徴兵時に測った体力と、その後の収入を比べると、体力の高い人の収入は 4〜5% 高い関係でした。ところが、やり抜く力や社交性といった「非認知能力」を考慮すると、差は 2% まで小さくなりました。体力そのものより、体力と一緒に育つ性格や能力が収入と関係していた、という読み方ができます。

もう一つ、日本の運動と収入の研究は見つかっていません。米国・ドイツ・スウェーデンの結果が、そのまま日本の働き方に当てはまるとは限りません。

まとめると、言えるのは「運動する人ほど収入が高い傾向が米独の調査で出ている」までです。運動を始めたことで収入が増えた、とまでは今の研究からは言えません。

今日できる小さな一歩

因果がはっきりしないなら、運動は意味がないのでしょうか。そうではありません。運動は健康や幸福感ともプラスの関係にあり、続けて損をする話ではありません。

おすすめは、収入のためと気負わず、小さく始めることです。

• 「5分以上体を動かした」から始める。階段や少し遠回りの散歩でも十分です。
• 慣れてきたら「8000歩以上歩いた」や「筋トレをした」を足す。
• 記録は「できた日」を数える。休んだ日を責めなくて大丈夫です。

研究が示しているのは平均の傾向で、あなたの未来の予測ではありません。それでも、体を動かす人の側に立つことは、今日から選べます。

出典

• [A1] Kosteas (2012) The Effect of Exercise on Earnings: Evidence from the NLSY. Journal of Labor Research.
• [A2] Lechner (2009) Long-run labour market and health effects of individual sports activities. Journal of Health Economics.
• [A3] Rooth (2011) Work out or out of work — The labor market return to physical fitness and leisure sports activities. Labour Economics.
• [A4] Cabane & Lechner (2015) Physical activity of adults: A survey of correlates, determinants, and effects. Jahrbücher für Nationalökonomie und Statistik.