日本の自己啓発と賃金：どんな学びが関係していたか

何が分かっているか

リクルートワークス研究所の坂本貴志（2018）は、同研究所の「全国就業実態パネル調査（JPSED）」を使い、正社員が自己啓発をしたかどうかと、その後2年間の年収の変化を調べた。自己啓発とは、仕事に関わる知識や技術を高めるために、自分の意思で行う取り組み（学校に通う、講座を受ける、本を読む、自分で勉強する、など）のことだ。

分析の対象は約1万人の正社員で、2015年に自己啓発をした人は約4分の1（25.6%）だった。

1. 単純に比べると差がある: 2015〜2017年の年収の伸びの平均は、自己啓発をした人で5.2%、しなかった人で3.4%だった。
2. 基本的な属性をそろえても差は残る: 性別・年齢・学歴・労働時間・会社の規模、さらに中学時代の成績・役職・業種・職種が似た人どうしで比べても、自己啓発をした人の方が年収の伸びが大きかった。
3. 仕事の質や本人の意識までそろえると差は消える: 「仕事の進め方を自分で決められた」「成長している実感があった」「キャリアの見通しが開けていた」といった11項目を加えて比べると、統計的な差はなくなった。

著者は、2年という期間では、自己啓発が賃金の上昇を伴うとは限らない、とまとめている。

どんな学びが関係していたか

一方で、どんな人なら関係が出やすいかも調べている。本文によると、大学で自然科学を学んだ人では、自己啓発と賃金の伸びの関係が強い傾向があった。

さらに、自己啓発が「明らかに賃金上昇につながった」と答えた男性の正社員10人にインタビューしている。そこで多かったのは次の3つの道すじだ。

• 資格による手当: 語学のスコアや情報処理などの資格で、毎月の手当がついた。
• 時間がたってから: すぐ役立てるつもりではなかった知識（例えば簿記）が、数年後に仕事の幅を広げ、昇進につながった。
• 専門の「周辺」を学ぶ: 技術の専門家が、専門そのものを深めるより、簿記や法律など周りの知識を学んで仕事に生かしていた。

どう読むか

これは観察データの研究で、実験ではない。「成長実感のある職場にいる人ほど、自己啓発もするし賃金も伸びる」ということかもしれない。インタビューは、うまくいったと答えた人を選んで聞いたもので、うまくいかなかった人の話は含まれない。だから「自己啓発をすれば年収が伸びる」とは読めない。

それでも、資格という「見える形」と、自分の専門の周辺を広げる学びに手がかりがある、という点は、英国やドイツの研究とも重なる。

今日できる小さな一歩

アプリで「30分学んだ」をつけたら、「今日の進み具合を1行メモ」に、学んだことが今の仕事のどこで使えるかを書いてみよう。資格に向けた学びなら試験までの残りの範囲、専門の周辺の学びなら「来週、この知識で何を手伝えるか」。学びを仕事の中で見える形にしておくことが、この研究から読み取れるいちばん実用的なヒントだ。

出典

• [C4] 坂本貴志 (2018) 正規雇用者の自己啓発の実施の有無が賃金に及ぼす影響について. Works Review vol.13, リクルートワークス研究所.