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ソーシャルスキルと賃金:人と協力する力の価値は上がったか
米国の研究では、1980〜2012年に人とのやり取りが多い仕事の割合が11.8ポイント増え、数学と対人の両方を使う仕事で賃金の伸びが大きかった。観察データの分析で、個人の将来の予測ではない。

この記事の根拠
- 観察データを補正1
観察データの研究です。関係があることは分かりますが、それが原因だとは言い切れません。
出典 1 件・対象の国: 米国
根拠の種類の読み方 →どうするのがよいか
会議や依頼の前に、相手が何を求めていて、自分はどこまで合わせられるかを1行書いてから臨んでみる。
人と協力する力(ソーシャルスキル)は、賃金と関係があるのでしょうか。米国の研究では、1980年から2012年にかけて人とのやり取りが多い仕事が増え、その仕事の賃金も大きく伸びていました。ただし観察データの分析で、ソーシャルスキルを伸ばせば賃金が増えると確かめたものではありません。
要点
- 米国の職業別のデータを使った Deming(2017)の分析では、1980〜2012年に、対人のやり取りが多い仕事が働く人全体に占める割合は11.8ポイント増え、数学を多く使うが対人の少ない仕事は約3.3ポイント減った。
- 同じ期間の実質時給の伸びは、数学と対人の両方を多く使う仕事で約26%、数学は多いが対人の少ない仕事で約5.9%だった。職業ごとの観察データで、因果を示したものではない。
- 米国の若者を追う全国調査(NLSY79とNLSY97)で25〜33歳を比べると、ソーシャルスキルが1標準偏差高い人の賃金の差は、1980年代後半〜90年代の2.0%から、2004〜2012年の3.7%に広がっていた。
人とのやり取りが多い仕事はどのくらい増え、賃金はどう伸びたか
ハーバード大学の Deming は、米国の職業情報データベース(O*NET)を使い、仕事ごとに「どれだけ人と協力するか」を数値にしました。使ったのは4つの項目です。他人の動きに合わせて自分の動きを調整する「調整」、人をまとめて違いを折り合わせる「交渉」、相手の考えや行動を変えてもらう「説得」、相手の反応に気づいて理由を理解する「相手への気づき」です。
この値が中央より高い仕事を「対人の多い仕事」として数えると、1980年から2012年に、米国で働く人に占める割合は11.8ポイント増えていました。内訳は、数学も対人も多い仕事が約7.2ポイント、数学は少なく対人の多い仕事が約4.6ポイントです。反対に、数学は多いが対人の少ない仕事は約3.3ポイント減りました。ここには理系の専門職の多くが含まれます。
賃金も同じ向きでした。実質時給の伸びは、数学と対人の両方を多く使う仕事で約26%、数学は多いが対人の少ない仕事では約5.9%にとどまりました。技術職の人手が足りないだけなら、その仕事の賃金はもっと上がっていたはずだ、と著者は指摘しています。
ソーシャルスキルが高い人ほど賃金が高い傾向は強まったか
次に、同じ人を長く追う全国調査で、個人のソーシャルスキルと賃金を比べました。1979年に始まった調査(NLSY79)では、ソーシャルスキルを、本人が答えた社交性(今と6歳の頃)、高校で参加したクラブの数、高校でのスポーツへの参加から作っています。
この指標が1標準偏差(平均から標準的なばらつき1つ分)高い人は、時給が10.7%高い関係でした。認知能力のテスト(AFQT)の点数をそろえると差は5.5%に縮みましたが、はっきり残りました。認知能力とソーシャルスキルの両方が高い人ほど賃金が高い、という組み合わせの効果も出ています。
さらに、1997年に始まった調査(NLSY97)と、同じ25〜33歳どうしで比べました。ソーシャルスキルが1標準偏差高い人の賃金の差は、1980年代後半〜90年代の2.0%から、2004〜2012年には3.7%に広がりました。フルタイムで働いている確率の差も0.7ポイントから3.0ポイントに増えています。一方、認知能力の差は20.3%から15.1%に縮みました。
著者は、チームで分担して働く場面では、協力する力が調整の手間を減らすからだと説明しています。
ソーシャルスキルと賃金の研究をどう読むか
まず、これは相関の研究です。ソーシャルスキルが高い人は、家庭環境や健康など、測っていない点でも違うかもしれません。著者は認知能力や教育年数などをそろえていますが、くじで分けた実験ではありません。
次に、測り方の限界があります。個人のソーシャルスキルは、主に社交性の自己評価やクラブ活動から作った指標で、「協力する力」そのものを細かく測ったものではありません。NLSY97では外向性の2つの質問しか使えず、比べやすいように指標をそろえています。
また、対象は1980〜2012年の米国です。日本で同じ方法で調べた研究は、今回の調べでは見つかっていません。3.7%は認知能力の15.1%より小さく、ソーシャルスキルだけで賃金が決まる話でもありません。
今日できる小さな一歩
研究で使われた4つの項目は、毎日の仕事で練習できます。
- 会議や依頼の前に、相手が何を求めていて、自分はどこまで合わせられるかを1行書く。アプリの「交渉の準備をした」につけられます。
- 「今日の進み具合を1行メモした」を、チームの人に伝える形で書いてみる。自分の進み具合が見えると、周りが動きを合わせやすくなります。
- 外向的かどうかは関係ありません。相手の反応に気づき、理由を考えることも4項目の1つです。
よくある質問
コミュニケーション能力が高いと給料は高くなりますか?
米国の研究では、ソーシャルスキルが高い人ほど賃金が高い傾向があり、その差は2000年代に広がっていました。ただし観察データの分析で、スキルを伸ばした人の賃金が増えたと確かめたものではありません。平均の傾向で、個人の将来を予測する数字でもありません。
ソーシャルスキルは研究でどうやって測られていますか?
仕事の側は、米国の職業情報データベース(O*NET)の「調整」「交渉」「説得」「相手への気づき」の4項目で測っています。個人の側は、社交性の自己評価、高校のクラブの数、スポーツへの参加などから作った指標です。
理系の仕事は不利になったのですか?
米国では、数学を多く使うが対人の少ない仕事の割合が約3.3ポイント減り、実質時給の伸びも約5.9%と小さめでした。一方、数学と対人の両方を多く使う仕事は割合も賃金も大きく伸びていて、数学の力がいらなくなったという結果ではありません。
出典
- [X-deming-2017] Deming (2017) The Growing Importance of Social Skills in the Labor Market. The Quarterly Journal of Economics.
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