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大都市で働くと賃金はどう変わるか:スペインと米国の研究
スペインの約15万7,000人の研究では、マドリードで働く人の賃金は同じ条件の中規模都市の人より最初は約9%、10年後には36%高く、離れた後も経験の分は残っていた。観察データの分析で、生活費の差は含まない。

この記事の根拠
- 観察データを補正3
- 観察データ1
- 推計1
観察データの研究です。関係があることは分かりますが、それが原因だとは言い切れません。
出典 5 件・対象の国: スペイン、米国、日本
根拠の種類の読み方 →どうするのがよいか
勤め先や住む場所を比べるときは、額面の給料の横に、家賃などの固定費と、そこで積める経験を書き出して並べる。
大きな都市の方が給料は高い、とよく言われます。スペインの研究では、その差はもともと力のある人が集まるからというより、大都市で働くうちに価値の高い経験が積み上がるためだと読める結果でした。経験の分は、地方に移った後も残っていました。ただし大都市は生活費も高く、額面だけでは比べられません。
要点
- スペインの行政記録で男性約15万7,000人(2004〜2009年)を追った研究(De la Roca & Puga 2017)では、同じ条件の人で比べると、マドリードで働く人の賃金は中規模都市サンティアゴの人より最初は約9%、10年後には36%高かった。観察データの分析で、生活費の差は含まない。
- 同じ研究では、マドリードで5年働いてからサンティアゴに移った人も、大都市で積んだ経験による14.5%高い賃金を保っていた。大都市の上乗せのおよそ半分はその場で得る分、半分は経験として積み上がる分だった。
- 日本の2025年の統計では、東京都の賃金は418.3千円で全国計の340.6千円より高かったが、物価も全国平均を100として104.2と最も高く、とくに住居が押し上げていた。
スペインでは、大都市で働く人の賃金はどのくらい高かったか
De la Roca と Puga は、社会保障・税・住民の記録を結び付けたスペインの行政データ(人口の4%の無作為抽出)を使いました。1962年以降に生まれ、2004〜2009年に働いていた男性約15万7,000人を、勤め先と都市が変わるたびに追っています。
そのままの平均では、マドリードで働く男性の年間の賃金は3万1,000ユーロで、中規模都市サンティアゴ・デ・コンポステーラより46%高くなっていました。ただ、この差には学歴や職種、もともとの力の違いも混じっています。
そこで研究チームは、同じ人が都市を移ったときの変化も使い、もともとの力の違いを取り除きました。すると、働き始めの時点で同じ条件の人の賃金はマドリードの方が約9%高く、その差は年々広がって10年後には36%になりました。大都市で働く人の、もともとの力が特別に高いわけではありませんでした。
大都市で積んだ経験の価値は、離れた後も残ったか
マドリードで5年働いてからサンティアゴに移った人は、移った時点で賃金が8.6%下がりました。これは最初の都市の差とほぼ同じ大きさです。一方で、マドリードで積んだ経験による14.5%高い賃金は保たれ、その後少し目減りしても大きな差が残りました。
7年ほどで見ると、大都市の上乗せのおよそ半分はそこで働く間だけ得られる分、残り半分は経験として積み上がる分でした。もともと力の高い人ほど、大都市の経験から得るものが大きい傾向もありました。
米国の男性を追った調査(PSID と NLSY)を使った Glaeser と Maré の研究も同じ方向です。都市の賃金の上乗せは能力の違いだけでは説明できず、その大部分は都市で技能が積み上がることで時間をかけて生まれていました。
日本では、東京の賃金と物価はどのくらい高いか
厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」の2025年の結果では、6月の所定内給与(残業代などを除く毎月の給与)の平均は全国計で340.6千円でした。これより高いのは東京都・神奈川県・愛知県・大阪府だけで、最も高い東京都は418.3千円でした。
一方、総務省の「消費者物価地域差指数」の2025年の結果では、全国平均を100とした物価は東京都が104.2で、13年続けて最も高くなっていました。押し上げている一番の要因は住居でした。
経済産業研究所の討議論文(Kondo 2017、査読前)は、日本の製造業のデータで、ふつうの方法で測った都市の上乗せには企業の規模の違いなども混じっていると示しました。企業の生産性を通じた分だけを取り出すと、都市の大きさと賃金の関係は海外の研究より小さくなりました。
大都市の賃金の研究をどう読むか
スペインと米国の研究は、同じ人を長く追って統計で力の違いを取り除いた観察研究です。都市をくじで決めた実験ではなく、対象も主に男性です。
生活費も大事です。スペインの研究が比べているのは額面の賃金で、著者たちも、大都市では住宅の値段が額面の高さを打ち消しやすく、実質の差は大きくないこともありうると書いています。日本の東京の数字も、賃金と物価を別々に測ったもので、そのまま差し引きはできません。
この根拠で言えるのは、「スペインと米国では大都市で働いた人ほど経験の価値が高く、離れてもその分が残る傾向があった」までです。日本で同じ人を長く追って都市と賃金の伸びを調べた研究は、今回は扱っていません。
今日できる小さな一歩
- 「30分学んだ」で、今の仕事で身につけていることを1つ書き出す。研究で差を生んでいたのは、働く中で積み上がる経験でした。
- 「今日の進み具合を1行メモした」で、担当した仕事と結果を残す。どこへ移っても持っていける経験の記録になります。
- 都市を移ることを考えているなら、「固定費を1つ見直した」として家賃など毎月の固定費の差を書き出し、額面の給料と並べる。
よくある質問
東京で働くと給料は高くなりますか?
日本の2025年の統計では、東京都の賃金は418.3千円で全国計の340.6千円より高くなっていました。ただし物価も全国で最も高く、とくに住居が押し上げています。スペインの研究も観察データなので、移れば賃金が増えるという意味ではありません。
大都市で働いた経験は、地方に移っても役立ちますか?
スペインの研究では、マドリードで5年働いてから中規模都市に移った人も、大都市で積んだ経験による14.5%高い賃金を保っていました。その後少しずつ目減りしましたが、差は大きく残りました。平均の傾向で、一人ひとりの予測ではありません。
大都市の高い給料は、生活費で消えてしまいますか?
一概には言えません。スペインの研究の著者たちは、大都市では住宅の値段が額面の賃金の高さを打ち消しやすいと書いています。日本でも東京都は物価が最も高く、とくに住居が押し上げていました。
出典
- [X-de-la-roca-puga-2017] De la Roca & Puga (2017) Learning by Working in Big Cities. The Review of Economic Studies.
- [X-glaeser-mare-2001] Glaeser & Maré (2001) Cities and Skills. Journal of Labor Economics.
- [X-mhlw-chingin-2026] 厚生労働省 (2026) 令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況.
- [X-stat-chiikisa-2026] 総務省統計局 (2026) 消費者物価地域差指数-小売物価統計調査(構造編)2025年(令和7年)結果-.
- [X-kondo-2017] Kondo (2017) Urban Wage Premium Revisited: Evidence from Japanese matched employer-employee data. RIETI Discussion Paper.
研究は平均の傾向です。この記事は、習慣で収入が上がると約束するものではありません。医療・投資の個別の助言ではありません。 この読み物について ・ 検索・文献
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