教育と収入の研究を読む：双子と生まれ月の工夫

なぜ難しいのか

教育を長く受けた人ほど収入が高いことは、多くの国の統計で知られている。問題は、その差が「教育のおかげ」なのか、「もともと能力が高い人や家庭に恵まれた人ほど長く学ぶ」からなのか、単純な比較では分からないことだ。経済学者は、この2つを切り分けるために、いくつもの工夫をしてきた。収入と学びの関係を調べた研究の中でも、長く議論されてきた分野の1つだ。

何が分かっているか

生まれ月を使う（米国）: Angrist と Krueger（1991）は、米国の生まれ月と学歴の関係に注目した。入学の年齢と「何歳まで学校に通わなければならないか」という法律の組み合わせで、年の初めに生まれた人は、年の終わりに生まれた人より短い教育で学校をやめられる。中退しそうな人の約25%が、この法律のために学校にとどまっていた。生まれ月を手がかり（操作変数）にして推計すると、教育の収益は普通の比較とほぼ同じで、普通の推計に大きなゆがみは少ないと結論している。

法律の変更を使う（英国）: Oreopoulos（2006）は、英国で学校を離れてよい年齢が14歳から15歳に上がったことを利用した。この変更で、当時の14歳のほぼ半数が、もう1年学校に通うことになった。この自然実験から推計した教育の効果は、ごく一部の人だけでなく多くの人が影響を受けた場合でも、非常に大きかった。

一卵性双生児を比べる（米国・日本）: 遺伝と育った家庭が同じ一卵性双生児なら、能力や家庭の違いをかなり取り除ける。米国の Ashenfelter と Rouse（1998）は約700人の一卵性双生児を調べ、教育1年あたりの収入の差を平均で約9%と推計した。単純な比較による推計は、上にずれてはいたがわずかだった。日本の Nakamuro・Inui・Yamagata（2017）も双子のデータで、能力の差と学歴の申告の誤りを補正した後で約9.3%と推計し、日本でも普通の推計は大きくゆがんでいないとしている。

全体を見渡すと: Card（2001）は、こうした研究をまとめ、法律や学校の通いやすさを使った推計は、普通の推計と同じか、それより大きいことが多いと報告した。

どう読むか

これらは「平均の傾向」を、できるだけ因果に近づけて測った研究だ。それでも、生まれ月や法律で学校に長くとどまった人の結果が、大学院に進むか迷っている社会人に同じように当てはまるとは限らない。双子の研究も、双子の間で学歴が違う理由までは完全には分からない。

もう1つ大事なのは、ここで言う「教育」は主に学校教育の年数だということだ。社会人の学び直しについては、ドイツ・英国・日本の研究で、能力などを考慮すると関係が小さくなったり消えたりする例が多い（「ドイツの研究に見る、学び直しと賃金」「日本の自己啓発と賃金」の記事）。学校教育の研究結果を、そのまま大人の学びに当てはめないようにしよう。

今日できる小さな一歩

研究の読み方を1つ持ち帰ろう。収入の差の話を見たら、「比べている2つのグループは、学び以外の点でも違っていないか」と考えてみる。双子や生まれ月の工夫は、まさにそれを確かめるための方法だ。

そのうえで、アプリの「30分学んだ」は、結果を急がず続けられる量として使ってほしい。研究が示すのは、数年から数十年の単位での平均の差だ。

出典

• [X-card-2001] Card (2001) Estimating the Return to Schooling: Progress on Some Persistent Econometric Problems. Econometrica.
• [X-angrist-krueger-1991] Angrist & Krueger (1991) Does Compulsory School Attendance Affect Schooling and Earnings? The Quarterly Journal of Economics.
• [X-oreopoulos-2006] Oreopoulos (2006) Estimating Average and Local Average Treatment Effects of Education when Compulsory Schooling Laws Really Matter. American Economic Review.
• [X-ashenfelter-rouse-1998] Ashenfelter & Rouse (1998) Income, Schooling, and Ability: Evidence from a New Sample of Identical Twins. The Quarterly Journal of Economics.
• [X-nakamuro-2017] Nakamuro, Inui & Yamagata (2017) Returns to Education Using a Sample of Twins: Evidence from Japan. Asian Economic Journal.