睡眠と収入の研究を読む

何が分かっているか

「よく寝る人ほど仕事ができる」という話はよく聞きます。ただ、ほとんどの研究は「よく寝ている人」と「寝ていない人」を比べただけです。もともと健康な人、時間に余裕のある人がよく寝ている可能性があり、睡眠そのものの影響かどうかは分かりません。

この問題に工夫して取り組んだのが、米国の経済学者 Gibson と Shrader の研究（2018年）です。米国の生活時間調査（ATUS）を使い、「日没の時刻」に目を付けました。同じ時間帯（タイムゾーン）の中でも、東の端と西の端では日が沈む時刻が違います。日没が遅い地域の人は寝る時刻が遅くなりますが、仕事の始まる時刻は同じなので、睡眠が短くなります。日没の時刻は本人の努力や能力とは関係なく決まるので、これを使うと「睡眠が変わったときに収入がどう変わるか」を、選ばれた人の差をある程度取り除いて推計できます。

結果は、地域の平均の週の睡眠が1時間増えると、収入は短期で1.1%、長期で5%高いという推計でした。睡眠と収入の関係を、因果に近い設計で示した数少ない研究です。

もう一つは、米国のシンクタンク RAND が2016年に出した、寝不足の経済的な損失の推計です。米国・英国・ドイツ・日本・カナダの5か国を比べ、**日本の損失は最大で年1,380億ドル、GDPの2.92%**と、割合では5か国でいちばん大きくなりました。米国は4,110億ドル（GDPの2.28%）、ドイツは600億ドル（1.56%）、英国は500億ドル（1.86%）でした。日本では、寝不足で失われる労働日数が年に約60万日と推計されています。

どう読むか

Gibson と Shrader の数字は、地域の平均についての推計です。「あなたが毎週1時間多く寝れば、あなたの収入が5%上がる」という意味ではありません。地域全体で睡眠が長いと、その地域の平均の収入が高い、という話です。個人の未来を予測する数字ではない点に注意が必要です。

また、対象は米国の働く人です。日本の働き方や賃金の決まり方で同じ大きさになるかは分かっていません。日本で睡眠と収入の関係を同じ方法で調べた研究は見つかっていません。

RAND の数字は、企業と従業員のデータを使ったモデルによる推計で、実際に測った損失ではありません。「日本は寝不足の影響を受けやすい社会かもしれない」という目安として読むのがよいでしょう。同じ報告では、睡眠が6時間未満の人の死亡リスクは、7〜9時間の人より13%高いとされています。

一方で、「長く寝れば寝るほどよい」とも言えません。日本のスマホアプリの大規模データ（筑波大学、2025年）では、睡眠が短すぎても長すぎても、仕事の効率の低さと関係していました。アプリが「7時間以上」ではなく「7時間前後」と言うのはこのためです。

今日できる小さな一歩

• 「7時間前後眠った」を記録する。 まずは今の睡眠時間を知ることから始めます。
• 寝る時刻を30分だけ前にする。 日没の研究が示したのは、寝る時刻が後ろにずれると睡眠が削られるという仕組みです。起きる時刻は変えにくいので、寝る時刻の側で調整します。
• 寝る1時間前にスマホを置く。 寝る前の光る画面は寝つきを遅らせるという実験があります。

眠れない日が続く、日中に強い眠気がある場合は、習慣の工夫より先に医療機関に相談してください。

出典

• [B1] Gibson & Shrader (2018) Time Use and Labor Productivity: The Returns to Sleep. Review of Economics and Statistics.
• [B2] Hafner et al. (2016) Why sleep matters — the economic costs of insufficient sleep: A cross-country comparative analysis. RAND Corporation.
• [B3] Seol, Iwagami & Yanagisawa (2025) Association of Sleep Patterns Assessed by a Smartphone Application with Work Productivity Loss Among Japanese Employees. npj Digital Medicine.
• [B4] Chang et al. (2015) Evening use of light-emitting eReaders negatively affects sleep, circadian timing, and next-morning alertness. PNAS.