運動を始めた人に起きた変化 日本の会社員6,576人のデータから

運動と収入の研究は、多くが米国やドイツのものです。日本の働く人のデータでは、運動を始めると仕事に何が起きるのでしょうか。2026 年に発表された日本の研究を紹介します。

何が分かっているか

この研究（Kashima ほか 2026）は、日本の JILLS-i というパネル調査を使っています。対象は 35〜54 歳の正社員 6,576 人で、2023〜2024 年に同じ人たちを追いかけました。

調べたのは、運動の習慣が変わった前後で、二つの指標がどう動いたかです。

• ワークエンゲージメント：仕事への熱意や没頭の度合い。いわば「働く意欲」です。
• プレゼンティーズム：出勤しているのに、体調などのせいで本来の力を出せていない状態。

結果は次のとおりでした。

• 運動を始めた人は、ワークエンゲージメントが上がっていた（wave 2 で β=0.324、P<0.001）。
• 一方で、プレゼンティーズムには有意な差が見られなかった。
• 運動をやめた人では、ワークエンゲージメントが下がっていた（wave 0 で β=−0.219）。

どう読むか

この研究は「イベントスタディ」と呼ばれる方法を使っています。同じ人の運動を始める前と後を比べ、さらに同じ時期に運動を始めなかった人とも比べます。人それぞれの元からの違いや、時期による変化をならせるので、ただの比較よりは因果に近い設計です。それでも、くじで運動する人を決めた実験ではありません。たとえば、仕事が落ち着いて余裕ができた人が運動を始め、同時に意欲も戻った、という可能性は残ります。

大事なのは、二つの指標で結果が分かれた点です。働く意欲は動いたのに、出勤時の生産性は動きませんでした。運動で仕事の成果が良くなる、とはこの研究からは言えません。言えるのは「運動を始めた人は、仕事への意欲が上がっていた」までです。

また、この研究は収入を測っていません。米国やドイツでは運動する人ほど収入が高い傾向が出ていますが、日本の運動と収入の研究は見つかっていません。日本の研究で分かっているのは、意欲の変化までです。

それでも、日本の会社員という身近な人たちのデータであること、そして運動を「やめた」ときにも反対向きの変化が出たことは、知っておく価値があります。始めることと同じくらい、続けることにも意味がありそうです。

今日できる小さな一歩

研究の対象は「運動の習慣」を始めた人です。いきなり大きな運動をする必要はありません。続く形をつくることを優先しましょう。

• まずは「5分以上体を動かした」を毎日の基本にする。
• 余裕のある日に「8000歩以上歩いた」や、週 2〜3 回の「筋トレをした」を足す。
• 忙しい時期に止まっても、やめたと決めない。5 分だけでも動いた日を記録して、線をつなげておく。

運動をやめた人で意欲が下がっていたという結果は、裏を返せば、細くても続けることの大切さを教えてくれます。完璧でなくていいので、ゼロにしない日を増やしていきましょう。

出典

• [A5] Kashima, Takada, Matsuo & So (2026) The consequences of changes in exercise habits on work engagement and presenteeism: Evidence from an event-study analysis using Japanese longitudinal data. Scandinavian Journal of Work, Environment & Health.
• [A1] Kosteas (2012) The Effect of Exercise on Earnings: Evidence from the NLSY. Journal of Labor Research.
• [A2] Lechner (2009) Long-run labour market and health effects of individual sports activities. Journal of Health Economics.