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実践 ・ 6分

勤務時間に運動の時間を取ると生産性は落ちるのか

スウェーデンの歯科医療の6職場で行ったランダム化試験では、勤務時間のうち週2.5時間を運動に回しても、治療した患者数は減らずに増えていた。対象は女性177人と小さい。結果の中身と読み方を整理する。

勤務時間に運動の時間を取ると生産性は落ちるのか — 週2.5時間: 運動に回した勤務時間(スウェーデン・ランダム化試験)

この記事の根拠

  • ランダム化した試験3
  • 観察データを補正1

原因と結果を確かめやすい方法(ランダム化した試験・自然実験)の研究を含みます。

出典 4 件・対象の国: スウェーデン、日本

根拠の種類の読み方 →

どうするのがよいか

週に一度、仕事の予定表に30分の運動の枠を会議と同じように入れ、その週の仕事の量と疲れ方を1行メモして比べてみる。

「仕事中に運動の時間を取ったら、そのぶん仕事が回らなくなるのでは」と心配する人は多いと思います。スウェーデンの職場で行われたランダム化試験では、勤務時間のうち週2.5時間を運動に回しても、職場の仕事の量は減っていませんでした。ただし小さな試験で、どこまで言えるかには限りがあります。

要点

  • スウェーデンの公的歯科医療の6職場(女性177人)をくじで3つに分けた試験では、週2.5時間の勤務時間を義務の運動に回した職場でも、1年間に治療した患者数は減らず、3群とも増えていた。
  • 運動の時間を取った職場では、本人が答えた生産性(仕事の量・働ける力)が上がり、病欠の自己報告が減った。ただし患者数の増え方がいちばん大きかったのは、運動せずに勤務時間を週2.5時間減らしただけの職場だった。
  • くじで分けた試験だが、職場は各群2つずつで、対象は歯科で働く女性に限られる。日本の正社員6,576人の調査では、運動を始めても仕事中の生産性の自己評価に差は出ず、働く意欲は高まっていた。

勤務時間のうち週2.5時間を運動に回した試験の中身

この研究は、スウェーデンのストックホルムにある大きな公的歯科医療の組織で行われました(von Thiele Schwarz ほか 2008、2011)。6つの職場で働く女性177人が参加したランダム化試験です。病欠の多い職場と少ない職場を人数で2つずつ組にし、3組をくじで次の3つに割り当てました。

  • 運動の職場(62人):週の勤務時間のうち2.5時間を、2日に分けて義務の運動に使う。強さは最大心拍数の55〜89%の中〜高強度で、「話しながら続けるのが難しく、シャワーを浴びたくなるくらい」の運動です。種類は自由でした。
  • 時短の職場(50人):運動はせず、週の勤務時間を40時間から37.5時間に減らす。
  • 比べる職場(65人):何も変えない。

大事なのは条件です。給料はそのまま、人の補充はなく、どの職場もふだんどおりの診療を続けることになっていました。つまり、運動の職場は少ない時間で同じ仕事をこなす必要がありました。

患者数と生産性、病欠はどう変わったか

職場の仕事の量として、治療した患者数を1年間追いました。結果は、3つの群のどれでも患者数が増えていました。増え方がいちばん大きかったのは時短の職場です。運動の職場も、運動のぶん勤務時間が短くなったのに、患者数は減っていませんでした。著者は、同じかそれ以上の仕事を少ない時間でこなせたので、時間あたりの生産性は上がったと考えられる、と書いています。

働く人本人の答えでは、運動の職場で、仕事の量と「働ける力」の自己評価が上がり、病欠の自己報告が減りました。健康面では、運動の職場で血糖値と腕・肩などの不調が下がりましたが、著者は効果全体を「小さく、まちまち」とまとめています。

病欠の記録を使った続きの分析(2012)では、病欠の日数は3群とも減っていました(運動11.4%、時短4.9%、比べる職場15.9%)。病欠に伴う費用の推計は、運動で22.2%減、時短で4.9%減、比べる職場では10.2%増でした。日数がいちばん減ったのは比べる職場なので、運動で病欠が減ったとまでは言えません。

この試験から言えること・言えないこと

この根拠で言えるのは、「くじで分けた試験で、勤務時間の一部を運動に回しても、職場の仕事の量は落ちていなかった」までです。対象はスウェーデンの公的歯科医療で働く女性で、職場は各群2つずつしかありません。職場ごとの雰囲気や忙しさの違いが結果に混ざっている可能性は残ります。

また、生産性の多くは本人の自己評価で、客観的な数字は患者数だけです。運動したから仕事が速くなった、という仕組みまで確かめたわけではありません。

日本では、勤務時間を運動に回した試験は見つかっていません。近いものとして、日本の中年の正社員6,576人を追った調査があります(Kashima ほか 2026)。運動を始めた人は、仕事中の生産性の自己評価(プレゼンティーズム)には差が出なかった一方で、働く意欲(ワークエンゲージメント)は高まっていました。運動で仕事の量が増えるとまでは言えませんが、少なくとも仕事が回らなくなるという結果は、どちらの研究にも出ていません。

今日できる小さな一歩

運動の時間を「仕事を減らす時間」ではなく、予定の一つとして扱うのが、この研究に近いやり方です。

  • 週に一度、予定表に30分の運動の枠を会議と同じように入れます。できた日は「5分以上体を動かした」を記録します。
  • この試験の運動は息が上がるくらいの強さでした。慣れてきたら、週に一度は「筋トレをした」も足してみます。
  • 運動した週としなかった週で、仕事の量と疲れ方を1行ずつメモして比べます。自分の場合にどうかは、自分の記録で確かめるのがいちばんです。

職場の制度として取り入れるかどうかは、職場ごとの事情があります。まずは自分の予定の中で、小さく試してみてください。

よくある質問

仕事中に運動すると生産性は下がりますか?

スウェーデンの歯科医療の6職場で行ったランダム化試験では、勤務時間のうち週2.5時間を運動に回しても、治療した患者数は減らずに増えていました。ただし職場は各群2つずつと小さく、対象も歯科で働く女性に限られます。どの職場でも同じになるとは言えません。

勤務時間を減らすだけでも同じ効果はありますか?

この試験では、運動せずに勤務時間を週40時間から37.5時間に減らした職場で、患者数の増え方がいちばん大きくなっていました。一方で、仕事の量や働ける力の自己評価が上がったのは、運動の時間を取った職場でした。時間を減らすことと運動することでは、変わったものが違っていました。

日本でも、運動を始めると仕事の成果は上がりますか?

日本の正社員6,576人の調査では、運動を始めても仕事中の生産性の自己評価に差は出ませんでした。一方で、働く意欲は高まっていました。日本で勤務時間を運動に回した試験は見つかっていません。

出典

  • [X-von-thiele-schwarz-hasson-2011] von Thiele Schwarz & Hasson (2011) Employee Self-rated Productivity and Objective Organizational Production Levels: Effects of Worksite Health Interventions Involving Reduced Work Hours and Physical Exercise. Journal of Occupational and Environmental Medicine.
  • [X-von-thiele-schwarz-2008] von Thiele Schwarz, Lindfors & Lundberg (2008) Health-related effects of worksite interventions involving physical exercise and reduced workhours. Scandinavian Journal of Work, Environment & Health.
  • [X-von-thiele-schwarz-hasson-2012] von Thiele Schwarz & Hasson (2012) Effects of Worksite Health Interventions Involving Reduced Work Hours and Physical Exercise on Sickness Absence Costs. Journal of Occupational and Environmental Medicine.
  • [A5] Kashima et al. (2026) The consequences of changes in exercise habits on work engagement and presenteeism: Evidence from an event-study analysis using Japanese longitudinal data. Scandinavian Journal of Work, Environment & Health.

研究は平均の傾向です。この記事は、習慣で収入が上がると約束するものではありません。医療・投資の個別の助言ではありません。 この読み物について ・ 検索・文献

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