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学生時代の部活・スポーツは後の賃金と関係するか:米国と日本の研究
米国の調査では、高校で運動部だった人の時給は14〜19%高かったが、家庭や能力をそろえると約7%に縮んだ。日本の中学の部活の研究では、学校の方針を使った推計で賃金を上げる影響は見られなかった。

この記事の根拠
- 自然実験など2
- 観察データを補正2
原因と結果を確かめやすい方法(ランダム化した試験・自然実験)の研究を含みます。
出典 4 件・対象の国: 米国、日本
根拠の種類の読み方 →どうするのがよいか
学生時代の部活の経験で今の自分を判断せず、自分が楽しめる動き方で5分以上体を動かすことから始める。
学生時代に運動部やスポーツをしていた人は、大人になってから賃金が高いのでしょうか。米国の調査では、高校で運動部だった人ほど賃金が高い傾向が出ています。ただ、もともと能力や意欲の高い人が運動部を選んでいる可能性があり、その違いを考慮すると差は小さくなるか、消える研究もあります。
要点
- 米国の若者の全国調査(NLSY79)を使った Stevenson(2010)の比較では、高校で運動部だった人の1994年(平均33歳)の時給は、女性で14%、男性で19%高かった。家庭や学校、能力をそろえると差は約7%に縮んだ。観察データの比較で、因果とは言えない。
- 同じ研究は、1972年に学校での男女差別を禁じた法律(タイトル・ナイン)で女子の運動部が急増したことを使い、州の女子の参加率が10ポイント上がると、女子の大学進学が1ポイント、女子の就業が1〜2ポイント上がったと推計した。時給への効果ははっきりしなかった。
- 日本の25〜59歳5,142人を調べた研究(安井ら 2021、査読前の論文)では、中学の部活に参加した人の賃金は普通の比較で11.5%高かったが、部活が強制かどうかという学校の方針を使った推計では、賃金を上げる影響は見られず、むしろ低かった。
米国の運動部経験者の賃金は、普通の比較でどのくらい高いか
Barron ら(2000)は、米国の若者の全国調査(NLSY)と1972年の高校卒業生の調査を使いました。運動部が賃金や学歴に直接影響している証拠も一部ありましたが、その多くは、もともとの能力や余暇の過ごし方の好みといった個人の違いを反映しているようだ、と結論しています。
Stevenson(2010)も、同じような比較を示しています。年齢や人種などだけをそろえると、運動部だった人の時給は女性で14%、男性で19%高い関係でした。親の学歴などの家庭環境と学校の特徴をそろえると11%と14%に、認知能力のテストの点数や自尊心などもそろえると約7%に縮みました。条件をそろえるほど差が縮むのは、運動部を選ぶ人がもともと違うためと考えられます。
法律の変更で運動部が増えたとき、女子に何が起きたか
くじで部活を割り当てる実験はありません。そこで Stevenson が使ったのが、米国で1972年にできたタイトル・ナインという法律です。学校での男女差別を禁じたこの法律に合わせるため、高校は女子の運動部を一気に増やしました。女子の参加は、1972年の27人に1人から、1978年には4人に1人になりました。男子は2人に1人のままでした。
もともと男子の運動部が盛んだった州ほど、女子の枠を大きく増やす必要がありました。この州ごとの違いを使って比べると、州の女子の参加率が10ポイント上がると、女子の大学進学は1ポイント、働く女性の割合は1〜2ポイント上がっていました。男性が多かった職業、特に専門性の高い職業に就く女性も増えていました。
ただし時給への効果は推計によって大きく揺れ、結論は出せないと著者は書いています。
選ばれた人の違いを考慮すると、運動部の差は残るか
米国の3つの全国調査を使った Ransom と Ransom(2018)は、運動部を選ぶ人の違いを考慮した場合に効果がどの範囲に収まるかを推計しました。その結果、運動部だった人が大学に進みやすい、賃金が高い、働いている割合が高い、という一貫した証拠は見られませんでした。ただし男性では、大人になってから定期的に運動している人が多い傾向がありました。
日本では、安井らの研究があります。2019年のインターネット調査で、25〜59歳の5,142人に中学の部活を聞きました。85%が部活に参加していました。公立中学には「全員が所属し活動にも参加する」方針の学校と任意の学校があり、多くの人は学区で学校が決まります。この方針を使うと、普通の比較で見られた賃金の差(11.5%高い)は消え、むしろ部活の経験が賃金を39.8%低くするという結果でした。中3の学力が上がる、高校での遅刻や欠席が減る、協調性が上がる、といった影響は見られました。
部活と賃金の研究をどう読むか
まず、普通の比較で見える賃金の差の多くは、運動部を選ぶ人の違いで説明できそうです。運動部をすれば賃金が増えると言える研究はありません。
次に、日本の研究の数字は慎重に読む必要があります。この推計は「任意なら参加しなかった生徒が、強制で参加した場合」の影響で、部活をした人すべてに当てはまるものではないと著者自身が書いています。運動部と文化部を合わせた分析で、女性では賃金への影響は確認されていません。また、まだ査読を経ていないディスカッション・ペーパーです。
米国の自然実験が示したのは、女子に運動の機会が広がると、進学と就業が増えたということです。機会を広げることと、本人の気持ちに関係なく参加させることは、別のものとして考えた方がよさそうです。
今日できる小さな一歩
学生時代に運動部だったかどうかで、今の自分を判断する必要はありません。研究が示しているのは平均の傾向で、選ばれた人の違いも大きく混ざっています。体を動かす習慣は、大人になってからでも今日から選べます。
- 「5分以上体を動かした」を、自分が楽しめる動き方で始める。
- 「8000歩以上歩いた」を、誰かと一緒に歩く日を作って続けてみる。
- 子どもの部活を考えるときは、参加するかどうかを本人と話して決める。
よくある質問
部活をしていた人は年収が高いのですか?
米国の調査では、高校で運動部だった人ほど賃金が高い傾向がありましたが、家庭や能力などをそろえると差は小さくなりました。選ばれた人の違いを考慮すると一貫した差が見られないという研究もあります。
日本の部活は将来の賃金と関係がありますか?
日本の研究では、普通の比較では部活に参加した人の賃金が11.5%高い関係でした。ただし学校の方針を使った推計では賃金を上げる影響は見られませんでした。査読前の論文で、運動部と文化部を合わせた結果です。
運動部に入ると就職に有利になりますか?
直接確かめた研究は見つかっていません。米国の研究では、女子の運動部が増えた州ほど女子の進学と就業が増えましたが、時給への効果ははっきりしませんでした。
出典
- [X-barron-2000] Barron, Ewing & Waddell (2000) The Effects of High School Athletic Participation on Education and Labor Market Outcomes. The Review of Economics and Statistics.
- [X-stevenson-2010] Stevenson (2010) Beyond the Classroom: Using Title IX to Measure the Return to High School Sports. The Review of Economics and Statistics.
- [X-ransom-2018] Ransom & Ransom (2018) Do high school sports build or reveal character? Bounding causal estimates of sports participation. Economics of Education Review.
- [X-yasui-2021] 安井・佐野・久米・鶴 (2021) 中学の強制的な部活動がスキルとアウトカムに与える影響. RIETI Discussion Paper.
研究は平均の傾向です。この記事は、習慣で収入が上がると約束するものではありません。医療・投資の個別の助言ではありません。 この読み物について ・ 検索・文献
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