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会社の健康プログラムで医療費や欠勤は減ったのか:米国の2つのRCT

米国の2つのランダム化試験では、会社の健康プログラムで健診を受ける人や運動すると答える人は増えたが、医療費・欠勤・仕事の成果には差が出なかった。以前の研究で見えていた効果の多くは、参加する人の違いだった。

会社の健康プログラムで医療費や欠勤は減ったのか:米国の2つのRCT — 差は出ず: プログラム30か月までの医療費・病欠・給与(米国・ランダム化試験)

この記事の根拠

  • ランダム化した試験2
  • 自然実験など2

原因と結果を確かめやすい方法(ランダム化した試験・自然実験)の研究を含みます。

出典 4 件・対象の国: 米国、日本

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どうするのがよいか

会社の講座に出られない日も「5分以上体を動かした」を毎日の基本にする。健診は受け、結果は医師や保健師に相談する。

会社が運動や健診をすすめる健康プログラムで、医療費や欠勤は減るのでしょうか。米国でくじを使った大きな試験が2つ行われ、どちらも医療費・欠勤・仕事の成果にはっきりした効果を見つけられませんでした。以前の研究で見えていた効果の多くは、もともと健康な人ほど参加していたという「人の違い」で説明できそうです。

要点

  • 米国のイリノイ大学の職員4,834人を、くじで健康プログラムに参加できる群とできない群に分けた試験(RCT)では、30か月まで、医療費・病欠・給与・昇進・ジム通いに有意な差は出ませんでした。
  • 同じ試験で、プログラムに参加した人は始まる前の年から医療費が年1,384ドル少なく、ジムやランニング大会にもよく行っていました。参加者と不参加者を比べるだけの方法では、この人の違いが「効果」のように見えてしまいます。
  • 米国の大手倉庫型小売チェーンの160事業所での試験では、18か月後に「定期的に運動している」と答えた人は8.3ポイント増えましたが、血圧などの検査値、医療費、欠勤、仕事の評価には差がありませんでした。

くじで分けたら、健康プログラムの効果はどうだったか

1本目は、経済学者の Jones・Molitor・Reif がイリノイ大学アーバナ・シャンペーン校で行った試験です。12,459人の職員に声をかけ、4,834人が参加しました。そのうち3,300人がくじでプログラムに参加できる群、1,534人が参加できない群になりました。

プログラムは2年間で、職場での健康診断、オンラインの健康リスクのチェック、毎週の運動や健康の活動からなります。やり遂げた人には50〜650ドルの報酬も出ました。1年目に健診とチェックの両方を終えたのは、参加できる群の56.0%です。

結果は、健診を受けたと答える人は増えたものの、医療費、病欠・給与・昇進といった仕事の指標、ジムに行く回数、本人の感じる健康には有意な差がありませんでした。30か月後まで見ても同じです。この結果の幅(95%信頼区間)は、それまでの112本の研究で報告された医療費と欠勤の効果の84%と両立しない、と著者は書いています。

2本目は、Song と Baicker が米国の大手倉庫型小売チェーンで行った試験です。160の事業所のうち20か所(4,037人)をくじで選び、管理栄養士が栄養・運動・ストレスなど8つのテーマの講座を開きました。残りの140か所(28,937人)では何もしません。

18か月後、「定期的に運動している」と答えた人は69.8%対61.9%(差8.3ポイント)、「体重を管理している」は69.2%対54.7%(差13.6ポイント)で、介入した側が多くなりました。一方、コレステロールや血圧など10の検査値、38の医療費・受診の指標、欠勤・勤続・仕事の評価の3つには差がありませんでした。

以前の研究で効果が大きく見えたのはなぜか

カギは「誰が参加するか」です。イリノイの試験では、プログラムに参加した人は、始まる前の年の医療費が参加しなかった人より年1,384ドル少なく、ジムやランニング大会にもよく行っていました。もともと健康に気を配る人ほど手を挙げていたのです。

それまでの研究の多くは、参加した人と参加しなかった人を比べていました。この試験のデータで同じ比べ方をすると、医療費が減ったように見え、以前の観察研究と近い数字になります。ところが、くじで分けた比較の結果とは両立しませんでした。差の多くは、プログラムの効果ではなく、参加する人の違い(選択)だったと読めます。

この結果をどう読むか:日本の健診や保健指導には当てはまるか

二つとも、くじで分けた信頼性の高い試験です。ただし対象は米国の大学と小売チェーンの2社で、期間も1年半〜2年半です。もっと長く続けたときや、別の内容のプログラムでどうなるかは、この試験からは分かりません。また「運動すると答えた人が増えた」のは本人の回答で、検査値の変化は伴っていませんでした。

日本では、40〜74歳の健診で腹囲が85cm以上で血圧などのリスクがある人に、生活の助言をする「特定保健指導」があります。腹囲が基準をわずかに超えた人と下回った人を比べる方法の研究では、男性74,693人で1年後の体重が平均0.29kg少なかったものの、3〜4年目には差が消え、血圧や血糖の値には差がありませんでした。土木・建設の会社の健康保険組合の加入者を調べた別の研究では、外来の日数は少し減りましたが、医療費には差が見られませんでした。日本で会社の健康プログラムが仕事の成果や収入に与える影響を調べた研究は、見つかっていません。韓国の研究は今回の調査範囲に入っていません。

今日できる小さな一歩

会社のプログラムに参加するかどうかより、自分で続けられる形を選ぶことが大切です。この研究の結果は、運動そのものに意味がないという話ではありません。

  • 「5分以上体を動かした」を毎日の基本にする。会社の講座に出られない日でも、階段や散歩で記録できます。
  • 慣れてきたら「8000歩以上歩いた」を足す。通勤や昼休みの散歩を使います。
  • 会社の健診は受けておき、結果の見方や治療は医師や保健師に相談する。この記事は医療の助言ではありません。

よくある質問

会社の健康プログラムで医療費は下がりますか?

米国の2つのランダム化試験では、医療費に有意な差は出ませんでした。イリノイの試験では30か月、小売チェーンの試験では18か月まで見ても同じでした。

健康プログラムに参加すると欠勤は減りますか?

この2つの試験では、病欠や欠勤に有意な差は見られませんでした。参加した人の欠勤が少なく見えるのは、もともと健康な人ほど参加しやすいためだと考えられます。

会社の健康プログラムに参加する意味はありますか?

健診を受ける人は増え、運動していると答える人も増えていました。ただし医療費や仕事の成果への効果は確かめられていないので、参加するかは自分の健康の目的で決めるのがよさそうです。

出典

  • [X-jones-molitor-reif-2019] Jones, Molitor & Reif (2019) What do Workplace Wellness Programs do? Evidence from the Illinois Workplace Wellness Study. The Quarterly Journal of Economics.
  • [X-song-baicker-2019] Song & Baicker (2019) Effect of a Workplace Wellness Program on Employee Health and Economic Outcomes: A Randomized Clinical Trial. JAMA.
  • [X-fukuma-2020] Fukuma, Iizuka, Ikenoue & Tsugawa (2020) Association of the National Health Guidance Intervention for Obesity and Cardiovascular Risks With Health Outcomes Among Japanese Men. JAMA Internal Medicine.
  • [X-fukuma-2022] Fukuma, Mukaigawara, Iizuka & Tsugawa (2022) Impact of the national health guidance intervention for obesity and cardiovascular risks on healthcare utilisation and healthcare spending in working-age Japanese cohort: regression discontinuity design. BMJ Open.

研究は平均の傾向です。この記事は、習慣で収入が上がると約束するものではありません。医療・投資の個別の助言ではありません。 この読み物について ・ 検索・文献

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